現在では、遺伝的な優劣という意味での優生学を制度的に法制化している国はないと思われる。又、この古典的優生学は学術的にはほぼ非科学的抽象論的な疑似科学であるというコンセンサスが形成されており、これを積極的に研究する学者も殆ど見られない。
今日、胎児の羊水診断などにより、出生以前に先天的異常を発見できるケースは多くなってきている（→出生前診断）。この場合の堕胎などの行為の是非が論じられるようになるなど、優生学的な考え方は新しい議論の段階に入ってきており、決して過去のものとなったわけではない。
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又、遺伝子工学の発達や精子銀行の登場によって、優生学思想が別の面で復活するのではないかと危険視されている。
現に江崎玲於奈は、2000年の教育改革国民会議で「いずれは就学時に遺伝子検査を行い、それぞれの子供の遺伝情報に見合った教育をする形になって行くだろう」と発言するなど優生学の観点に前向きな姿勢を示した。遺伝子工学や分子遺伝学の成果が平等とは対蹠的な人間選別に利用されるのではないかと危惧する向きも多い。重篤な遺伝病を惹き起こす遺伝子を別にすれば、遺伝子がヒトの一生涯に確実な影響を及ぼすことは通常なく、一般的には生活環境等といった後天的要素の影響の方が大きいという反論もあるが、否定的なものも含め優生学に関する研究が下火であるため、どちらの意味でも証明はされておらず、主観的問題である。